ハインリッヒの法則とは？「ヒヤリ・ハット」を防ぐための方法について

　主に工場や製造現場において、ヒヤリハットという言葉が使われています。ヒヤリハットとは「ハインリッヒの法則」から由来している言葉であり、ハインリッヒの法則を活用することで重大な事故を未然に防ぐことに繋がります。しかし、「ヒヤリハットは聞いたことがあるが、ハインリッヒの法則は知らない」という方もいるのではないでしょうか。本記事では、労働災害の発生に関するハインリッヒの法則についてその内容や活用方法などをご紹介します。

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ハインリッヒの法則とは？

　ハインリッヒの法則は、アメリカの損害保険会社の安全技師だったハーバード・ウイリアム・ハインリッヒが発見した、事故と災害に関する法則です。ハインリッヒの法則では1人の人間について、1件の重大事故に関して、その背景には重大な事態には至らなかった軽微な事故が29件あり、更に事故には至らなかったがヒヤリとする事故寸前の事象（ヒヤリハット）が300件あるとされています。

　ハインリッヒの法則は、1人の人間が起こす合計330件のヒヤリハット〜重大事故についての割合を示す法則であるため、「1:29:300の法則」とも言われています。

バードの法則との関係性

　バードの法則とは、ハインリッヒの法則が発表された後の1960年代に提唱された法則であり、ハインリッヒの法則と同様に事故や災害の割合に関する法則です。アメリカの21種類の業種300社程の事故や災害に関するデータから分析されたもので、「事故には至らなかった事象：物損事故：軽い事故：重大事故＝600：30：10：1」といった割合があることが提唱されています。

　つまり、1件の重大事故の背景には10件の軽い事故が存在しており、更に30件の物損事故、そして600件の事故には至らなかった事象があるということが分かります。

ドミノ理論との関係性

　ドミノ理論とは、ハインリッヒの法則に伴ってハインリッヒが提唱したものであり、労働における災害を防ぐための段階のことを指します。ドミノ理論では、「災害をなくすためには事故を防ぐことが必要であり、事故を防ぐためにはそれに至りうる不安全な行動や状態をなくすことが重要である」ということが言われています。

　ハインリッヒの法則でも分かるように、1件の重大な事故の背景には300件のヒヤリハットがあり、それはいわば事故の予備軍です。そのため、そもそもヒヤリハットとして生じていることを防ぐことが事故の未然の防止に繋がります。

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ハインリッヒの法則が生まれた背景

　ハインリッヒの法則は、ハインリッヒの論文である「Relation of Accident Statistics to Industrial Accident Prevention」で提唱された法則です。ハインリッヒは傷害を伴った事故を中心に、約5000件にものぼる労働災害を調査しました。その後出版された著書である、「Industrial Accident Prevention - A Scientific Approach」は労働災害防止のバイブルとなりました。

ハインリッヒの法則の教訓について

　「Industrial Accident Prevention - A Scientific Approach」は日本でも1951年に「災害防止の科学的研究」として邦訳が出版されました。ハインリッヒの法則は発表当初から現在に至るまで、数多くの教訓を与えており、労働災害を防止するための注意喚起に活用されています。

　ハインリッヒの法則は、「重大な事故を防ぐためには、日常におけるヒヤリハットを防ぐことが大切である」という教訓を示しています。起こった事故に対して注目や対策をすることは重要ですが、いわゆる「（事故として）起こらなかったこと」に焦点を当てることも、事故防止のためには必要です。

ハインリッヒの法則でよくある間違いとは？

企業内の330件の事故のうち、1件が重大な事故になる

　ハインリッヒの法則について、「企業内の330件の事故のうち、1件が重大な事故になる」という認識は間違いです。こちらは、次のようなものが間違っていると言えます。

■「企業内の」
ハインリッヒの法則は、「1人の人間」について適用される法則です。1人の人間が起こした330件の事象のうち、1件が重大な事故になりうるという認識の方が、ハインリッヒの法則の説明として正しいと言えます。

■「330件の事故」
「330件の事故」ではなく、「29件の事故」と「300件のヒヤリハット」が正しいと言えます。特に、ハインリッヒの法則では「事故」だけではなく、事故に至らなかった数多くの「ヒヤリハット」に着目するべきであることが指摘されています。

300回は無事故である

　ハインリッヒの法則について、「300回は無事故のヒヤリハットがあり、29回は軽い事故が起き、1回重大な事故が起きる」といった認識は間違いになります。こちらは、次のようなものが間違っていると言えます。

■「300回は無事故」
ハインリッヒの法則は、「1:29:300の法則」とも言われますがこれは「300回は無事故である」という意味ではありません。ハインリッヒの法則は「ケガの程度」で生じた事故を分類したものです。また、ヒヤリハットは「ヒヤリとする出来事のうち、ケガには至らなかったもの」であるため、物損事故は起こったがケガにはならなかったということもヒヤリハットに含まれます。

330回はランダムな事故である

　ハインリッヒの法則について、「330回ランダムな事故が起こっており、そのうち29回が軽い事故、1回は重大な事故に分類される」といった認識は間違いになります。こちらは、次のようなものが間違っていると言えます。

■「330回ランダムな事故」
ハインリッヒの法則の説明として、「ランダムな事故」を対象にした場合適切なものではあると言えません。ハインリッヒの法則では、「330件の類似した事故」を対象にしており、ランダムな事故はそれぞれ分類されてハインリッヒの法則が適用されます。

　ハインリッヒの法則は、「重大な事故が発生する確率」ではなく「事故に至った結果の背景」に対して提唱されたものであるため、「同じような事故」「類似した事故」で考えるようにしましょう。

ハインリッヒの法則の活用方法とは？

ヒヤリハットが生じた段階で対策をする

　ドミノ理論でも言われているように、災害を防ぐためには事故を防ぐことが大切であり、事故を防ぐためにはヒヤリハットの段階で対策をすることが必要です。ハインリッヒの法則を上手く活用するためには、その前提を理解した上でヒヤリハットが生じた段階で状況把握や情報収集を行うことが効果的です。発生した事例を関わる従業員全てに即座に共有するなど再発を防ぐ努力も重要です。

　ただし、ヒヤリハットは組織の中で報告・伝達をする体制が整っていない場合には情報が集約されず、ヒヤリハットを体験した本人も忘れてしまいます。そのため、ITツールやシステムなどを正しく利用しながら、ヒヤリハットが生じた段階でその背景や内容を報告できる仕組みやヒヤリハットの事例を集約することが重要です。

事例を活用する

　ハインリッヒの法則を活用するためには、「事例を活用する」ことも有効な手段です。「ヒヤリハットを報告してください」といったことを伝達したとしても、その基準が曖昧である場合には、「この程度なら報告しなくていいか」「具体的にどのようなことを報告すればいいのだろうか」といった自己判断や疑問が生じる可能性があります。

　ヒヤリハットの情報がそれぞれの判断で集められなくなる事態を避けるためには、具体的な事例を共有して報告の基準を示すことが大切です。例えば、後述するような厚生労働省が発表しているヒヤリハットの事例などを参考にして、自社で起こりうるヒヤリハットをまとめておくと良いでしょう。

危険度を整理する

　ハインリッヒの法則を組織の中で活用するためには、「ヒヤリハットの危険度」を整理しておくと効果的です。例えば、下記のように危険度を、「低」「中」「高」で整理しておくと分かりやすいでしょう。
 
■危険度「低」
・自分で開けておいた引き出しにぶつかりそうになった
・立てかけていた道具が自分の方向に倒れてきた
 
■危険度「中」
・机の上に乗って電気を変えていたら転落しかけた
・重い荷物を持ち上げようとしたら身体を痛めそうになった
・業務中に壁にかけてあるフックに目がぶつかりそうになった
 
■危険度「高」
・作業中に居眠りをしてしまい、事故を起こしかけた
・運転中に他に気を取られて今った
・高所で他人と話している時に足を踏み外しかけた

ヒヤリハット事例と対策

墜落、転落

■給食調理場で、厨房のコンロ上のダクトを清掃中、バランスを崩して転落しそうになった
・ヒヤリハットの状況
厨房のコンロ（高さ約80cm）上に段ボールと丸椅子を重ねて登り、頭上のダクト内をスポンジと洗剤で清掃をしていたところ、バランスを崩して転落しそうになった。
 
・原因
高所の作業にも関わらず、安定した足場を設けず作業を行ったこと。
 
・対策
ー丸椅子ではなく、適切な足場を用意すること。
ー柄の付いたブラシを用いるなど、足場を用いない代替手段を検討すること。
 
（出典：厚生労働省「ヒヤリ・ハット事例　墜落・転落」）

崩壊・倒壊

■古紙等の集積場で3段に積まれた圧縮物が倒れ、付近を清掃していた人が下敷きになりそうになった
・ヒヤリハットの状況
古紙等の集積場において、フォークリフトで3段に積み上げた古紙の圧縮物（1m角の立方体、重さ約500kg）が倒れ、付近を竹ほうきで清掃していた人が下敷きになりそうになった。圧縮物の最下段の底面には約1.5tの負荷が掛かっていたと推定されるため、圧縮物が変形する可能性があった。また、高さが約3mあり不安定な状態だったため、圧縮物がバランスを崩して崩壊した。
 
・原因
ー3段に積まれた圧縮物の倒壊により労働者に危険を及ぼすおそれがあったにも関わらず、圧縮物の崩壊を防止する措置を講じていなかったこと。
ー圧縮物が崩壊し、労働者に危険を及ぼすおそれのあるところに、労働者を立ち入らせたこと。
ー圧縮物の崩壊にかかるリスクアセスメントを実施していなかったこと。
ーフォークリフトを用いた圧縮物の積み上げ作業にかかる教育を徹底していなかったこと。
 
・対策
ー圧縮物の崩壊または落下の危険があるときは、それを防止する措置を講じること。
ー圧縮物の崩壊または落下により、労働者に危険を及ぼすおそれのあるところに、関係労働者以外の労働者を立ち入らせないこと。
ー圧縮物の「はい」の崩壊に関するリスクアセスメントを実施し、労働者に周知するなどして水平展開すること。
ーフォークリフトを用いた圧縮物の積み上げ作業に関わる教育を徹底すること。

（出典：厚生労働省「ヒヤリ・ハット事例 崩壊・倒壊」）

高温・低温の物との接触

■炎天下で草刈りを行い、終業後に具合が悪くなった
・ヒヤリハットの状況
金網に絡みついた雑草の草刈り作業を、適宜、休憩を取り、会社支給のスポーツドリンクなどを摂取しながら進めていたが、終業後に具合が悪くなった。
 
・原因
暑さ対策のための設備、休憩場所、服装や装備の検討が不十分だった。暑さ指数や健康診断結果を参照した上での、労働者の健康状態に応じた作業管理が不十分だった。熱中症に関する安全衛生教育が徹底されていなかった。
 
・対策
作業責任者が暑さ指数（WBGT値）を随時、確認して作業者に周知する。作業用大型扇風機、遮光ネット、ミストシャワーの設備で暑さ指数の低減を図る。暑さ指数や健康診断結果等を参考に、連続作業時間を短縮する。熱中症に関する安全衛生教育を行う。
 
（出典：厚生労働省「ヒヤリ・ハット事例　高温・低温の物との接触」）

感電・火災

■調整作業のため機械にまたがろうとした際、電源ケーブルの絶縁被覆が破損していた箇所からの漏電によって感電した
・ヒヤリハットの状況
段ボールの印刷・溝切り等を行う作業中に、機械の調整のためプリンタスロッタのコンベヤ部にまたがろうとしたところ、ビリッと電気が流れるような衝撃を受けて作業を中止した。
 
・原因
ープリンタスロッタの電源ケーブルの絶縁被覆が一部破損していた。
ー漏電対策がなされていなかった。
 
・対策
ー電気機械器具の漏電等について定期的に点検を実施する。
ー漏電遮断器の使用等の感電防止対策を実施する。
 
（出典：厚生労働省「ヒヤリ・ハット事例　感電・火災」）

従業員スキルの安定的な向上でトラブルを防止

　上記の事例の中でもヒヤリハットを回避するためには、それ相応の教育を実施して、リスクの周知やそれを回避するためのスキルを獲得しておくことが重要です。

　リンクアカデミーでは、昨今のデジタル化やDX推進に伴うヒヤリハットの事例に対して、ITリテラシーの向上による即座のトラブル共有、また今後に向けたトラブルの防止へのお手伝いをさせていただいております。

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※更新日：2022/11/11

記事まとめ

　ハインリッヒの法則では1人の人間について、1件の重大事故に関して、その背景には重大な事態には至らなかった軽微な事故が29件あり、更に事故には至らなかったがヒヤリとする事故寸前の事象（ヒヤリハット）が300件あるとされています。ハインリッヒの法則は様々な解釈のされ方をしていますが、正しい意味を把握することが大切です。ハインリッヒの法則を活用することで、ヒヤリハットや事故の発生を防ぎ、災害に至ることがないようにしましょう。

ハインリッヒの法則に関するよくある質問

Q1：ハインリッヒの法則が広まった原因は？

A1： ハインリッヒの法則は、ハインリッヒの論文である「Relation of Accident Statistics to Industrial Accident Prevention」で提唱された法則です。ハインリッヒは傷害を伴った事故を中心に、約5000件にものぼる労働災害を調査しました。その後出版された著書である、「Industrial Accident Prevention - A Scientific Approach」は労働災害防止のバイブルとなりました。

Q2：「1：29：300」とは何か？

A2： ハインリッヒの法則では1人の人間について、1件の重大事故に関して、その背景には重大な事態には至らなかった軽微な事故が29件あり、更に事故には至らなかったがヒヤリとする事故寸前の事象（ヒヤリハット）が300件あるとされています。
 
1人の人間が起こす合計330件のヒヤリハット〜重大事故についての割合を示す法則であるため、「1:29:300の法則」とも言われています。