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リモートワーク・テレワーク・在宅勤務の違いは?メリット/デメリットと導入のポイントを解説

目次[非表示]

  1. 1.リモートワーク・テレワークの違いとは
    1. 1.1.厚生労働省によって定義されたテレワークの意味
    2. 1.2.近年浸透しているリモートワークとは
  2. 2.リモートワーク・テレワークに関連する働き方と意味
    1. 2.1.在宅勤務
    2. 2.2.モバイル勤務
    3. 2.3.サテライト勤務
    4. 2.4.ノマドワーク
  3. 3.リモートワーク・テレワーク導入の企業のメリット
    1. 3.1.コストを削減できる
    2. 3.2.離職防止や人材獲得に繋がる
    3. 3.3.非常事態に対応できる
  4. 4.リモートワーク・テレワーク導入の企業のデメリット
    1. 4.1.勤怠管理が難しい
    2. 4.2.セキュリティ管理が難しい
    3. 4.3.業務の進捗管理が難しい
  5. 5.リモートワーク・テレワーク導入の従業員のメリット
    1. 5.1.ワーク・ライフバランスの充実を図れる
    2. 5.2.業務効率を向上できる
    3. 5.3.自身のキャリアに合わせた働き方ができる
  6. 6.リモートワーク・テレワーク導入の従業員のデメリット
    1. 6.1.コミュニケーションが不足しやすい
    2. 6.2.時間管理が難しい
    3. 6.3.運動不足になりやすい
  7. 7.リモートワーク・テレワーク導入におけるポイント
    1. 7.1.セキュリティ対策を行う
    2. 7.2.勤怠や業務の管理システムを活用する
    3. 7.3.日常のコミュニケーションを工夫をする
  8. 8.リモートワーク導入の成功事例
    1. 8.1.アサヒビール株式会社
  9. 9.リモートワーク・テレワークの生産性向上にはリンクアカデミーの企業研修
  10. 10.リンクアカデミーの研修導入事例
  11. 11.記事まとめ
  12. 12.リモートワークに関するよくある質問


 近年蔓延している新型コロナウイルスの影響により、「リモートワーク」や「テレワーク」、「在宅勤務」といった言葉をよく耳にするようになりました。多くの企業でも導入されており、新しい働き方としても認知が広がってきています。しかし、関連する言葉が多いため「それぞれに違いがあるのか」「必要に応じて活用しているが、実際はどのような効果や影響があるのか」などは詳しく知らない方もいるのではないでしょうか。
 
 本記事ではリモートワーク・テレワーク・在宅勤務の違いや、メリット・デメリット、導入のポイントをご紹介します。


リモートワーク・テレワークの違いとは

 リモートワークとテレワークは、同じような意味で使われています。実際にこれらの持つ意味に大きな違いはありません。しかし、厚生労働省による定義の有無や背景に違いがあるため、確認しておきましょう。

厚生労働省によって定義されたテレワークの意味

 厚生労働省が公表している「テレワーク総合ポータルサイト」において、下記のようにテレワークを定義しています。
 
「情報通信技術(ICT=Information and Communication Technology)を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」
 
 テレワークは、「離れた」「遠隔での」という意味を持った「tele」と、「仕事」「作業」という意味を持つ「work」とが合わさった造語です。
 
 国内では1984年頃から米国での取り組みを参考にして、テレワークを取り入れる企業が出現しました。その中でも、日本電気株式会社(NEC)が本格的にテレワークの導入に取り組み始め、東京の吉祥寺にサテライトオフィスを設置しました。
 
 バブル経済期に入ると、高騰した賃料が経営を圧迫することを避けるためのオフィス縮減と、個人が地価の高騰により郊外に居住地を構えたことが相まった結果、テレワークを導入する企業が盛んに増えました。
 
 バブル崩壊後には一度テレワークを導入する企業は少なくなりましたが、近年ではインターネットの普及や、技術の活用促進、感染症対策といった理由でテレワークが再度注目されています。
 
(参考:総務省「テレワークの動向と生産性に関する調査研究報告書」)

近年浸透しているリモートワークとは

 リモートワークは、「遠隔」という意味を持つ「remote」と、「仕事」「作業」を意味する「work」を組み合わせた造語です。テレワークとは同様の意味で用いられており、その意味に大きな違いはありません。しかし、テレワークが厚生労働省でその意味が定義されているのに対して、リモートワークには明確な定義がなされていません。詳細な発祥時期は不明ですが、主にIT企業で用いられている場合が多く見受けられます。
 
 テレワークとリモートワークのどちらも、「ITを活用して、オフィス以外の場所で柔軟に働く方法」という意味では共通しています。そのため、基本的にはテレワークとリモートワークは同じ意味で使用しても構わないでしょう。

リモートワーク・テレワークに関連する働き方と意味

在宅勤務

 在宅勤務とは、勤務先のオフィスではなく、自宅を就業場所として業務をすることを意味します。テレワークやリモートワークと同一視されることが多いですが、テレワークやリモートワークはあくまで「柔軟に働く場所を変える」ことを意味しているため、厳密には在宅勤務はこれらと同義ではありません。
 
 在宅勤務では通勤を必要としないため、通勤にかかるコストやストレスを抑えることができます。また、子育てや体調などの状況を加味して自宅で勤務をすることができるため、従業員の家庭状況や心身の状況を加味して働きやすいでしょう。

モバイル勤務

 モバイルとは、「可動性」「移動性」という意味を持つ英語である、「mobile」からきている言葉です。モバイル勤務とは、従業員が就業場所を自由に選択し、移動時間も勤務ができるようにした勤務方法です。モバイル勤務によって、特に移動が多い職業や職種の人にとっては、移動中や出先でも勤務をすることができるため、隙間時間を有効に活用することができるでしょう。また、オフィスに戻らずに直行・直帰をすることができれば、より時間的に仕事とプライベートのメリハリをつけやすくなることが期待できます。

サテライト勤務

 サテライト勤務とは、サテライトオフィス勤務とも言われます。サテライトオフィスとは、本来のオフィスとは別に部門共用で設けられたオフィスのことです。惑星の周りを回っている「衛星」を意味する「satellite」からきた言葉であり、本来のオフィスとの関係性を表す言葉として採用されています。
 
 サテライト勤務により、外出中にサテライトオフィスに寄って勤務をすることや、在宅勤務の代わりに自宅近くのサテライトオフィスに行って勤務をすることなどが可能になります。

ノマドワーク

 ノマドとは、「遊牧民」を意味する「nomad」から来ている言葉です。ノマドワークとは、オフィス以外で働くことをさした言葉であり、フリーランスや個人事業主がよく用いています。テレワークやリモートワークが、あくまで雇用されている人の働き方であるのに対し、ノマドワークは雇用の有無は関係がない点で異なると言えます。しかし、場所を選ばずに柔軟に働くという意味では共通しているため、大きな違いはないでしょう。


リモートワーク・テレワーク導入の企業のメリット

コストを削減できる

 企業がリモートワーク・テレワークを導入するメリットの1つとして、コストを削減できることが挙げられます。自宅やカフェなど、オフィス以外での勤務が行われることで、交通費を削減することができるでしょう。
 
 また、オフィスで勤務をする従業員が少なくなることで、オフィスの面積や設備を縮小することができます。オフィスのスペースを縮小することで、賃料や光熱費などの固定費を削減することが期待でき、財務状態の改善に繋がります。
 
 更に、リモートワーク・テレワークを行うことで、オンライン会議やコミュニケーションツールを利用することになります。その結果、資料の共有や送付がオンライン上で行われるようになるため、社内でのペーパーレス化が進みます。印刷代やインク代といった経費を削減することができるでしょう。

離職防止や人材獲得に繋がる

 現在はよりワーク・ライフバランスに対する注目や意識が高まっています。そのため、リモートワーク・テレワークを導入することで、就業場所を自由に選んで柔軟な働き方を提供することができれば、ワーク・ライフバランスを重視している従業員がメリットを感じて離職を防止することができます。
 
 また、育児や出産、介護、療養などを行っている従業員に対しても、「働きたいけど、出勤するのが負担」「状況によってはすぐに帰ることになって申し訳ない」と思うことなく業務を行う機会を提供することができるでしょう。
 
 また、リモートワーク・テレワークを導入して柔軟な働き方を推奨していることで、働き方を重視している人にとって魅力に感じるでしょう。結果として、離職の防止だけではなく人材の獲得にも繋がることが期待できます。

非常事態に対応できる

 リモートワーク・テレワークを導入することで、非常事態へ対応することができるようになります。例えば、近年蔓延した新型コロナウイルスの影響のように、出勤や会議が制限されるとオフィスで勤務することが難しくなります。リモートワーク・テレワークを導入して、オフィス以外の場所で働く体制を整えておくと、このような場合にも対応がしやすくなるでしょう。
 
 新型コロナウイルスのパンデミックのようないわば恒常的なものだけではなく、地震や台風などの自然災害、公共交通機関の障害などにも柔軟に対応ができるようになります。


リモートワーク・テレワーク導入の企業のデメリット

勤怠管理が難しい

 リモートワーク・テレワークを導入することで企業側に生じるデメリットとして、まず「勤怠管理の難しさ」が挙げられます。一般的に勤怠管理はオフィスを出入りする際のタイムカードやICTカードへの打刻が採用されています。しかし、リモートワーク・テレワークではオフィスでの出退勤管理ができないため、多くの場合勤怠管理システムで代用することになります。システムを導入していない場合には、ExcelやGoogleスプレッドシートなどで管理をすることになりますが、基本的に自己申告制になることが多いでしょう。そのため、報告されているものと実態に乖離があるかを確認することが難しくなります。また、勤怠の集計作業についてもシステムを導入していない場合には手間がかかってしまうこともデメリットになります。

セキュリティ管理が難しい

 リモートワーク・テレワークでは、自宅やカフェ、移動中など様々な場所で勤務をすることになるため、セキュリティの管理が難しくなることもデメリットとして挙げられます。特にネットワークの接続については、従業員の意識やリテラシーが低い場合には、セキュリティ保護がされていないネットワークを使ってしまうため、場合によってはデータや機密情報の漏洩に繋がる可能性があります。
 
 また、人が多く集まる場所ではPCの画面が周囲から見えてしまうと、顧客の情報や社内のデータが外部に漏れることになります。顧客情報や機密情報の漏洩は、自社の利益に影響があるだけではなく、社会的な信用を損ねることになり企業のブランドを傷つけることにも繋がります。

業務の進捗管理が難しい

 リモートワーク・テレワークは柔軟に働く場所を変えることができる反面、従業員同士が直接コミュニケーションを取る機会が少なくなります。そのため、オフィスで対面で会っている時のように、ちょっとした会話の中で業務やプロジェクトの進捗を確認することが難しくなります。こちらもリモートワーク・テレワークを導入することでのデメリットでしょう。
 
 業務やプロジェクトの進捗管理をそれまで使っていたシステムやExcelなどで管理することもできますが、記入フォーマットやルールが揃っていない場合には、確認したい時に確認したいものが無いケースも起こるでしょう。一定のスキルが備わっている前提のもと、リモートワーク・テレワークに合ったツールを活用しつつ、記入のルールを設けることが必要になります。


リモートワーク・テレワーク導入の従業員のメリット

ワーク・ライフバランスの充実を図れる

 リモートワーク・テレワークを導入することで、従業員側はワーク・ライフバランスの充実を図ることができます。在宅勤務になる場合には通勤時間がなく、サテライト勤務やモバイル勤務であってもサテライトオフィスや勤務する場所はメインのオフィスよりも近い距離になる場合があります。そのため、それまでかかっていた時間や労力を抑えることができ、プライベートの時間にあてることも可能になるでしょう。
 
 リモートワーク・テレワークを活用することで、自身のスキルアップのための勉強時間や、家族や友人などと過ごす時間などを増やすことができ、ライフ・ワークバランスの充実に繋がるでしょう。

業務効率を向上できる

 オフィスで勤務する際には周囲の人とコミュニケーションを取りながら、時には相談をして仕事を進めることができます。一方で、集中して取り組みたい作業や、1人の方が効率が良い業務などを行っている途中で話しかけられることで業務が中断されてしまう場合があります。それに対して、リモートワーク・テレワークではほとんどの場合誰かに話しかけられることはありません。そのため、オフィスでの勤務と比較して、リモートワーク・テレワークは作業がしやすい環境を作りやすく、業務効率が上がる場面があると言えます。
 
 また、移動時間や隙間時間にも業務を進めることができるため、タスクの管理を並行して行うことで効率を上げることができます。

自身のキャリアに合わせた働き方ができる

 リモートワーク・テレワークを導入することで、従業員は自身のキャリアに合わせて仕事がしやすくなります。先述したように、リモートワーク・テレワークによって時間の使い方や場所の選び方は比較的自由になります。その結果、企業が許可をしている場合には、仕事以外で副業にも使える時間が捻出できるようになります。副業では自身のスキルアップや知見を広げることができ、結果として本業の中でも役に立つ知識やスキルを身につけることができるでしょう。
 
 また、本当は働く意欲はあるものの、出産や育児、介護などで出勤をすることが難しい場合もあります。それに対してリモートワーク・テレワークでは自宅や施設でも仕事を行うことができるため、自身に合った働き方ができるようになります。


リモートワーク・テレワーク導入の従業員のデメリット

コミュニケーションが不足しやすい

 オフィスでは近くの席や同じフロアの人とコミュニケーションを取ることができますが、リモートワーク・テレワークでは多くの場合それができなくなります。チャットツールやオンライン会議を通じてコミュニケーションを取ることはできますが、工夫をしないと元々のコミュニケーション量よりも減少してしまいます。加えて、同じ空間で相手の表情や身体の動きといった情報を得ることができないため、コミュニケーションの内容も希薄に感じエンゲージメントが低下する可能性があります。
 
 その結果、孤独感や疎外感を感じてしまい、場合によっては精神的な不調に繋がることがあります。従業員側は積極的に発信やリアクションをすることを意識すると共に、企業側はバーチャルオフィスの利用や定期的な会議やミーティングでコミュニケーションを増やす工夫をすることが大切です。

時間管理が難しい

 リモートワーク・テレワークは時間の使い方が自由になる側面がある一方で、企業側が勤怠や業務の進捗管理が難しくなるのと同様に、従業員側も自身の時間の管理が難しくなる傾向があります。出勤によりルーティーンができていたり、オフィスに行くことで気持ちを切り替えることができていたりと、オフィスでの勤務は自然と時間の管理ができる要素があります。
 
 しかし、特に在宅勤務では生活スペースと仕事のスペースが近い、または分かれていない場合が多いため、時間の管理や自己管理が難しくなりやすいでしょう。仕事をする場所を変えることや、時間のメリハリをつける工夫などを行っていないと、生産性の低い状態のまま長時間労働が続いてしまう場合も懸念されます。

運動不足になりやすい

 リモートワーク・テレワークにより、運動不足になりやすいことも従業員側のデメリットとして挙げられます。通勤は満員電車などでストレスになる要因でもありますが、日々の中で運動をする機会にもなっています。また、リモートワーク・テレワークでは印刷や確認などで席を外すことが少なくなることで、業務に関連して身体を動かす機会も減少し、オフィス勤務をしている時よりも一層運動不足になりやすい傾向があります。
 
 また、多くの場合1日の内で座って作業をすることが多くなるため、長時間同じ姿勢でいることで首や腰など身体への負担も大きくなりやすいでしょう。定期的に運動をする機会を設けない場合には、体重増加や筋肉量の低下により、健康上の問題が生じる可能性があります。


リモートワーク・テレワーク導入におけるポイント

セキュリティ対策を行う

 リモートワーク・テレワークでは、オフィス外で業務をする機会が増えます。それに伴い、他人にPCやスマートフォンなどデバイスの画面の盗み見や、ネットワークを会したデータの傍受などの危険性が高まることになります。企業の大切なデータや顧客情報が流出した場合には、顧客からの信頼・利益の喪失に加えて企業イメージの大きな低下にも繋がりかねません。そのため、リモートワーク・テレワークを導入する際にはITリテラシーを強化しておく等のセキュリティ対策をしっかりと行う必要があります。
 
 代表的な施策では、下記のようなものが挙げられます。
 
・従業員に対してセキュリティガイドラインを共有する
・研修を実施して、セキュリティに関して起こりやすいリスクや事例を共有する
・VPN(Virtual Private Network)接続を利用して、外部からのアクセスを遮断できるようにする

勤怠や業務の管理システムを活用する

 リモートワーク・テレワークでは、企業側と従業員側の両方が勤怠や業務の管理に苦労します。そのため、属人的に管理する部分をできるだけ減らすことで全体の効率を向上させることが重要です。特に勤怠管理については、勤怠管理のシステムを導入して活用することをおすすめします。
 
 勤怠管理システムを活用することで、オンライン上で出退勤の申告や管理ができるようになり、一定期間内での労働時間や出勤日数を集計することが簡単にできるようになります。チャットツールやメールなどで出退勤の管理を行うことも可能ですが、確認や集計作業が煩雑になってしまい、望ましい時間の使い方ができなくなることが多くなるため、システムの導入を検討しましょう。

日常のコミュニケーションを工夫をする

 リモートワーク・テレワークで生じやすい課題の1つが、コミュニケーション不足です。コミュニケーション不足を放っておくと、従業員は孤独感や疎外感を感じやすくなり、精神的な不調に繋がる場合もあります。また、オフィスでは自然に生まれる会話はある程度チームの連帯感や相互理解に影響しています。オフィスでのものと同等ではないにしろ、コミュニケーション量を確保するためには、コミュニケーションツールの導入や定期的なミーティングの設定などを行って、コミュニケーションを増やし、質を高める仕組みを作ることが重要です。

リモートワーク導入の成功事例

アサヒビール株式会社

 大手飲料メーカーであるアサヒビール株式会社は、「生産性向上(集中して作業することで業務効率の向上を図る)」「時間の効率化(通勤時間、移動時間の効率化、負担の軽減)」「両立支援(育児・介護等)」を目的として、2015年から在宅勤務制度をトライアル導入し、制度化しました。育児・介護中の従業員だけではなく、全従業員に対して在宅勤務制度を実施しており、育児・介護以外での男性管理職の利用も増えています。
 
 全体の出勤数に対する調整は行いつつ、従業員への問い合わせに対しても社内で連携して本人に繋げるなどを工夫しています。また、経営層や管理職層が新しい働き方の1つとしてリモートワーク・テレワークに関する情報を発信することで社内への浸透を図っています。
 
(出典:厚生労働省「テレワーク活用の好事例集」)


リモートワーク・テレワークの生産性向上にはリンクアカデミーの企業研修

 リンクアカデミーでは、リモートワーク・テレワークの適用下でもこれまで通りの業務遂行の実現、更には業務効率化や生産性の向上に貢献できる人材を育成する研修をご用意しております。

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この実績と経験を活かして、
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  課題別研修一覧 | 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー 貴社の人事戦略を支援する研修プログラムがリンクアカデミーにはあります。 独自の診断サービスと幅広い形態での研修実績で貴社の問題を解決・支援いたします。 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー


リンクアカデミーの研修導入事例

・ネットワンシステムズ株式会社様

  ネットワンシステムズ株式会社様 導入事例 | 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー スキルの習熟と研修の効果を「見える化」するサーベイ 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー


・東京建物株式会社様

  東京建物株式会社様 導入事例 | 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー 当社にあった研修プログラムのおかげでパソコンが苦手な社員のスキルが底上げできました! 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー


・株式会社フロム・エージャパン様

  株式会社フロム・エージャパン様 導入事例 | 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー コロナ禍での新卒社員のパソコンスキルの低下を向上させた理由とは 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー


・株式会社トーコン様

  株式会社トーコン様 導入事例 | 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー スタッフ職のスキルを可視化し、成長の機会を提供。研修とともに描く従業員の新たなキャリア 法人研修・IT研修ならリンクアカデミー


記事まとめ

 リモートワーク・テレワークは「ITを活用して、オフィス以外の場所で柔軟に働く方法」であり、それぞれに大きな違いはありません。在宅勤務やモバイル勤務、サテライト勤務はリモートワーク・テレワークの1つであり、オフィス出勤と比べて時間や場所をある程度自由に選択できることがメリットとして挙げられます。リモートワーク・テレワークを導入することで、ワーク・ライフバランスの充実や業務効率の向上などが期待できますが、セキュリティ対策やコミュニケーション施策を行わない場合にはリスクに繋がることがあるため注意しましょう。


リモートワークに関するよくある質問

Q1:リモートワークはどういう意味?

A1:リモートワークは、「遠隔」という意味を持つ「remote」と、「仕事」「作業」を意味する「work」を組み合わせた造語ですが、明確に意味が定義されているわけではありません。一方で、テレワークについては厚生労働省が公表している「テレワーク総合ポータルサイト」において、下記のように定義しています。
 
「情報通信技術(ICT=Information and Communication Technology)を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」


Q2:テレワークとリモートワークの違いは?

A2:リモートワークは多くの場合テレワークとは同様の意味で用いられており、その意味に大きな違いはありません。しかし、テレワークが厚生労働省でその意味が定義されているのに対して、リモートワークには明確な定義がなされていません。詳細な発祥時期は不明ですが、主にIT企業で用いられている場合が多く見受けられます。
 
テレワークとリモートワークのどちらも、「ITを活用して、オフィス以外の場所で柔軟に働く方法」という意味では共通しています。そのため、基本的にはテレワークとリモートワークは同じ意味で使用しても構わないでしょう。

稲冨 健太
稲冨 健太
佐賀県出身。名古屋大学理学研究科にて物理を専攻。「伝統工芸」や「ものづくり」を応援したいという想いで、組織コンサルティング会社に就職し理念浸透・人事制度設計・人材育成・マネジメントなどに従事。独立後、中小・ベンチャー企業へのコンサルティングや商品開発の経験を基に精力的にライティング活動を実施。

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