エンゲージメントサーベイとは？従業員満足度調査との違い・効果・質問項目を紹介

 　企業の10年後の未来をつくる活動が、採用活動であると言われています。日々企業は学生や求職者とのコミュニケーションを図り、自社に合った人材に入社してもらえるように奮闘しているでしょう。一方で、せっかく選考を通過して内定を付与したとしても、内定辞退をされてしまうことがあります。内定辞退はある程度起こるものですが、期待値の高い人材からの辞退を防ぐためには、工夫が必要です。本記事では、そんな内定辞退についての原因や内定辞退を防ぐ対策などについてご紹介します。

エンゲージメントサーベイとは

　エンゲージメントサーベイとは、従業員のエンゲージメントを測定するツールです。エンゲージメントとは、企業と従業員の間での相互理解度合いや相思相愛度合いのことを指します。エンゲージメントサーベイにより、エンゲージメントの状態を把握することで、従業員の適切なエンゲージメント向上施策を検討・実施することができます。

エンゲージメントサーベイと従業員満足度調査の違い

　エンゲージメントサーベイと似ているものとして、「従業員満足度調査」があります。しばしば従業員満足度はエンゲージメントサーベイと同じものとして扱われますが、厳密には異なるものです。

　そもそも、エンゲージメントとは企業と従業員の間にある相互理解度合いや、相思相愛度合いを表したものです。そのため、エンゲージメントとは企業と従業員の間での双方向的なつながりのことを意味していることになります。これに対して、従業員満足度とは、従業員が会社に対してどの程度満足しているのかについて表したものであり、エンゲージメントと比較して一方向的なものであると言うことができます。

　また、一般的に従業員満足度調査は、職場の働きやすさや福利厚生の充実度合い、ワークライフバランスに対する満足度などを調査することが多いです。そのため、労働環境がどの程度充実しているのかを把握することを目的として、従業員満足度調査は実施されます。

　一方で、エンゲージメントサーベイは、待遇に関する項目だけではなく、経営理念の浸透度合いや事業の内容、上司と部下の間の関係性といったことまで調査します。そのため、エンゲージメントサーベイは網羅的な組織の状態について把握することを目的として実施されます。年々、働き方が多様化していく中で、選び、選ばれる組織作り、個人作りを実現していく必要があります。

エンゲージメントサーベイの目的

　エンゲージメントサーベイを実施する目的は、企業によって様々なものがあります。どのような目的があるのかについて把握することで、自社での活用目的を検討しやすくなります。ここでは、代表的なエンゲージメントサーベイの実施目的についてご紹介します。

組織の状態を可視化する

　エンゲージメントサーベイを実施する代表的な目的として、「組織の状態を可視化する」といったことが挙げられます。組織の状態がどのようなものであるのかについては、定量的なデータを取得しない場合には、主観や独断による把握に偏ることが多くなります。その場合、本来とは異なる現状把握になってしまう可能性が高まります。

　エンゲージメントサーベイを実施することで、従業員が組織に対してどのようなことを期待しており、どの程度満足しているのかといったことを把握することができます。

組織の課題を把握する

　エンゲージメントサーベイを実施する目的として、「組織の課題を把握する」といったことも挙げられます。組織の現状把握を行うだけではなく、実際にどのような課題があり、何に取り組むべきであるのかを知ることは、組織改善を行う際に重要なことです。エンゲージメントサーベイを実施することで、組織の現状把握を行いつつ、組織として目指す方向性から逆算してどのような課題があるのかについて検討することができるようになります。

人事施策に活用する

　エンゲージメントサーベイを実施することで、人事施策に活用することができます。採用や育成、配置、評価といった人事施策を実行する際には、どのようなステップを踏んで、どの程度のトーンで従業員と関わるべきであるのかといったことに注意する必要があります。エンゲージメントサーベイの結果を分析して、注力するべき課題や施策の方向性などを明確にすることができます。また、分析結果を踏まえて、人事施策のステップや内容を調整することができるでしょう。

経営判断に活用する

　エンゲージメントサーベイを実施する目的として、経営判断に活用することができます。エンゲージメントサーベイを実施することで、組織が現在どのような状態であるのかを把握することができます。そのため、現在事業の推進にアクセルを踏んでも良いタイミングであるのかや、従業員のサポートを手厚く行なった方が良いタイミングであるのかなどを判断する材料とすることができ、経営判断を行いやすくなります。

エンゲージメントサーベイの効果

　エンゲージメントサーベイを実施することで、どのような効果が生まれるのでしょうか。ここでは、エンゲージメントサーベイを活用することでどのような効果があるのかについて、代表的なものをご紹介します。

業績を向上することができる

　エンゲージメントサーベイを実施して、エンゲージメントを向上することで、業績を向上することができます。以下のデータは、エンゲージメントの点数であるエンゲージメントスコアと営業利益率の相関性を示したグラフです。

（出典：エンゲージメントスコア（ES）と営業利益率との相関性）

　グラフから分かる通り、エンゲージメントが向上することで、営業利益率も向上するということが分かります。また、エンゲージメントは労働生産性についても正の相関があるという結果もあるため、業績に関わる指標であると言えます。

退職率が低下する

　エンゲージメントサーベイを活用してエンゲージメントを向上することで、退職率を低下させることができます。以下のグラフは、エンゲージメントスコアと退職率の相関関係を調査したものです。

（参考：エンゲージメントスコア（ES）と退職率の相関）

　グラフを見てみると、エンゲージメントスコアが高いほど退職率が下がっている傾向があることが分かります。エンゲージメントサーベイを実施して、エンゲージメントを向上することができれば、人材の流出を防いで、長期間活躍してもらうことができるようになると考えられます。

モチベーションを向上できる

　従業員のモチベーションが向上することも、エンゲージメントサーベイを活用した際に生じる効果です。エンゲージメントサーベイによる調査を行うことで、従業員が会社に対してどのようなことを期待しているのかを把握した上で、それに対して適切に応えることができるようになります。

　これにより、従業員との双方向的なコミュニケーション機会が増加することとなり、従業員は自分の声が届いていると感じてモチベーションが向上します。

組織で生じるトラブルを予防できる

　エンゲージメントサーベイを活用することで、組織で生じるトラブルを予防することができます。組織の中では、大小それぞれ問題が生じるものです。場合によっては、ハラスメントの横行やコンプライアンス違反など、組織にとって大きな影響がある問題が発生することがあります。そのような問題に対しては、起こってから適切に対応するだけではなく、起こる前に予防することが大切です。

　エンゲージメントサーベイの中に、コメントを記入できる項目などを盛り込むことで、現場の従業員が抱えている問題を早いタイミングで把握することができます。

企業のブランドを向上できる

　エンゲージメントサーベイを活用することで、企業のブランドを向上することができます。近年は企業を評価する材料として、売上や利益のような財務面の情報だけではなく、人や組織の状態のような非財務面の情報も重要視されています。投資家や求職者、顧客といった様々な人に対して、エンゲージメントサーベイの結果を公表することで、良い企業であるといったブランドイメージを作り上げることができます。

エンゲージメントサーベイの質問項目

　エンゲージメントサーベイの質問項目として、代表的なものがいくつか存在します。ここでは、「eNPS」と「Q12」というエンゲージメントサーベイの質問項目についてご紹介します。どのようなものであるのかを確認しましょう。

eNPS

　eNPSとは、「Employee Net Promoter Score」の略称です。eNPSは、元々顧客が企業やブランドに対してどれくらい愛着や信頼があるのかといった、顧客ロイヤリティを測定するNPS（Net Promoter Score）を応用したものです。eNPSでは、従業員が会社に対してどの程度愛着や信頼があるのかという従業員ロイヤリティを測定します。

　質問項目としては、「自分の職場を友人や家族にどの程度勧めたいか」といったものに対して、0〜10点で評価をしてもらいます。回答については、0〜6点の人は「批判者」、7〜8点の人は「中立者」、9〜10点の人は「推奨者」と判断することになります。推奨者の割合から批判者を引いたものが実際のeNPSです。

Q12

　Q12とは、アメリカのコンサルティング会社であるギャラップが提供するエンゲージメントを診断する質問です。Q12では、12個の質問を行うことで、従業員のエンゲージメントの状態を把握することができます。質問項目としては、以下の通りです。

Q1：職場の中で自分が何を期待されているのかを把握していますか
Q2：仕事をうまく進めるために必要な材料や道具を与えられていますか
Q3：仕事でベストを尽くすための機会を毎日与えられていますか
Q4：過去7日間で良い仕事をしたことで承認されたり賞賛されたりしましたか
Q5：上司や職場の人たちは自分のことを1人の人間として気にかけてくれますか
Q6：職場ではあなたの成長を後押ししてくれていますか
Q7：職場であなたの意見が尊重されていますか
Q8：会社の使命や目的により、自分の仕事の重要性を感じていますか
Q9：あなたの同僚は真剣に質の高い仕事をしようとしていますか
Q10：職場の中に親友がいますか
Q11：過去6ヶ月の間で、あなたの仕事の進歩について誰かと話しましたか
Q12：この1年間であなたは学び、成長することができましたか

　Q12では、これらの質問に対して5段階で回答してもらい、スコアとして測定します。

エンゲージメントサーベイを実施するポイント

　では、実際にエンゲージメントサーベイを実施する際にはどのようなポイントに注意すれば良いのでしょうか。ここでは、エンゲージメントサーベイを実施する際に気を付けておくべきポイントについて、代表的なものをご紹介します。

エンゲージメントサーベイの目的を明確にする

　エンゲージメントサーベイを実施する際には、その目的を明確にしておくことが大切です。目的が曖昧なままにエンゲージメントサーベイを実施すると、適切なデータが収集できずに、その後の組織改善に活かすことが難しくなります。設定する目的は「エンゲージメント状態を可視化する」や「人材育成の方針を決定する」というように、企業によって異なるため、自社にとって必要なものを検討して、エンゲージメントサーベイを実施する目的を明確にしておきましょう。

エンゲージメントサーベイの目的共有を行う

　エンゲージメントサーベイを実施する際には、事前に従業員に対してその目的を共有しましょう。事前の共有を行わないままにエンゲージメントサーベイを実施すると、経営からの突然のお触れ書きとなってしまい、従業員からの協力や適切な回答を得られない可能性が高まります。なぜエンゲージメントサーベイを実施するのかについてや、その結果をどのようなことに活用したいのかについてなど、エンゲージメントサーベイの目的についてしっかりと理解してもらうようにしましょう。

匿名で回答できるようにする

　エンゲージメントサーベイは、匿名での回答ができるようにすることで効果を高めることができます。記名式での調査を行った場合には、「自分の評価に関わるのではないか」や「悪いことを書いたら怒られるのではないか」といった懸念が生まれることがあります。その場合は、適切な回答ではなく忖度した回答が多くなる傾向があるため、良いデータを得ることが難しくなります。エンゲージメントサーベイを実施する際には、匿名性を担保することをおすすめします。

定期的に調査をする

　エンゲージメントサーベイは、定期的に実施する必要があります。エンゲージメントサーベイを実施したりしなかったりといった不定期なものにすると、データの比較が難しくなり、分析をする材料が少なくなってしまうことがあります。そのため、エンゲージメントサーベイを実施する時期を固定して、定点観測を行うことができるようにしましょう。一般的には、半年〜1年に1回質問項目が多く網羅的なサーベイ（センサス）を行い、隔週〜1ヶ月に1回質問項目を絞ったサーベイ（パルスサーベイ）を行います。

フィードバックを行う

　フィードバックをしっかりと行うことも、エンゲージメントサーベイを実施する際には重要です。エンゲージメントサーベイを実施したとしても、その結果を受けてのフィードバックがないと、従業員は「結局何だったのか」といった不満を持つことが多くなります。その場合はエンゲージメントサーベイに即した組織改善をうまく進めることも難しくなるため、調査を実施した後にはできるだけ早くフィードバックを行いましょう。

継続して実施する

　エンゲージメントサーベイは、継続的に行うことが大切です。単発での実施をすると、そのタイミングでの組織状態は把握することができますが、組織改善の効果検証や軌道修正を行うことができません。基本的に、組織改善は短期的なものではなく、中長期的に取り組んで効果が出るものです。そのため、エンゲージメントサーベイについても、結果が悪かったとしても粘り強く取り組むことが大切です。

エンゲージメントサーベイツールとは

　エンゲージメントサーベイツールとは、エンゲージメントサーベイを実施するための機能を搭載したツールです。多くの場合は、アンケートを実施する機能が搭載されており、従業員に対して好きなタイミングでエンゲージメント状態の調査を実施することができます。回答方法としては、Webでの回答を行うものが一般的ですが、サービスによっては冊子やQRコードでの回答を行うことができます。

エンゲージメントサーベイツールの選び方

　では、エンゲージメントサーベイツールを選ぶ際には、どのような観点を持てば良いのでしょうか。エンゲージメントサーベイツールを選ぶにあたって、見るべきポイントがいくつかあります。ここでは、そのポイントについて代表的なものをご紹介します。

実施目的に合っているかを確認する

　導入を検討しているエンゲージメントサーベイツールが、自社の目的に沿っているものであるのかを確認することが必要です。エンゲージメントサーベイツールには、サービス提供者によってそれぞれ特徴があります。エンゲージメントの状態を可視化することに特化したものもあれば、調査後の改善活動の実施に特化したものなどがあります。自社がどのような目的でエンゲージメントサーベイを行うのかを明確にしておき、それに合ったものを選ぶようにしましょう。

調査設計に信頼性や再現性があるかを確認する

　エンゲージメントサーベイツールを選ぶ際には、その調査項目や調査設計に信頼性や再現性があるかについて確認しておきましょう。エンゲージメントについて測定や評価を行う観点には様々なものがありますが、その調査設計に信頼性がない場合には、適切なデータを得られないことがあります。また、再現性がある調査であるかについても確認することで、継続的な改善活動に用いることができるかを把握することができます。

回答にどの程度時間がかかるかを把握する

　回答にどの程度の時間がかかるのかについても、エンゲージメントサーベイツールを選ぶ際には見るべきポイントです。あまりにも回答に時間や手間がかかってしまうと、従業員はサーベイの回答に対するハードルを高いと感じてしまい、回答率が基準に満たないことが多くなってしまいます。データを収集するまでの時間が長くなると、その分組織改善に取り組むタイミングが遅くなってしまうので、10分〜20分程度で回答することができるものを選ぶことをおすすめします。

どのようなサポートがあるかを確認する

　エンゲージメントサーベイツールを選ぶ際には、どのようなサポートがあるかについても確認しておきましょう。サービスによっては、エンゲージメントサーベイを実施することができるシステムのみを提供するものもあれば、調査後の分析やレポーティングまで行ってくれるものもあります。自社内で分析までできるのであれば、前者のようなサービスを選ぶことができるため、導入を検討しているツールがどこまでサポートをしてくれるのかについて事前に聞いておきましょう。

どの程度の費用かを確認する

　サービスの内容に対して、どの程度の費用がかかるのかについても、エンゲージメントサーベイツールを導入する際には確認しておきましょう。一般的には、回答人数に対して金額が決定することが多いため、課金方法がどのようなものであるのかについて聞いてみると良いでしょう。1人あたりで料金が決まるものもあれば、人数帯で料金が変動するものもあるため、自社の予算や調査対象人数などに沿って導入するものを検討します。

エンゲージメントサーベイ導入の流れ

　では、実際にエンゲージメントサーベイを導入する際には、どのような流れがあるのでしょうか。エンゲージメントサーベイの効果を高めるためには、適切な流れを汲むことが大切です。ここでは、エンゲージメントサーベイを導入する際の流れについてご紹介します。

回答対象者を決める

　エンゲージメントサーベイを導入する際には、対象とする回答者を決定します。全従業員を対象にすることで、網羅的なデータを収集することができますが、必ずしもそうするべきというわけではありません。例えば、当面はアルバイトやパート社員は対象外として正社員を回答者と設定するなど、自社の目的や状況によって対象者を決めることができます。

回答者の属性を設定する

　対象者を設定するとともに、回答者の属性を設定します。回答者の属性とは、部署や職種、勤続年数といった回答者がどのような人であるのかを指します。回答者の属性を設定することで、部署ごとのエンゲージメントの状態や役職ごとの経年変化などについてデータを収集することができます。基本的に設定した方が良い属性があるため、導入する際にサービス提供者や専門家に相談してみることをおすすめします。

役割を明確にする

　エンゲージメントサーベイを導入する際には、社内外での役割を決めておくことが大切です。特に、エンゲージメントサーベイを実施した後に組織改善をする場合は、組織改善の主体者や責任者を決めておくことが必要です。組織状態に合わせて主体者を決めておくことで、より効果的な組織改善を行うことができます。

調査項目を決める

　自社の目的に合わせて調査項目を決めておくことも、エンゲージメントサーベイを導入する際には大切です。調査項目を決める際には、エンゲージメントの状態を適切に把握できるような項目を盛り込むことができるようにします。逆に、エンゲージメントの状態に関係ないものが入っていないかについても、項目を確認する際には気をつけましょう。

周知・実施をする

　対象者や役割、調査項目などが決定した後には、実際にエンゲージメントサーベイを実施します。エンゲージメントサーベイを実施する際には、先述したように事前に従業員に対してその目的や調査方法などについて共有しておきましょう。また、調査を行っている最中にも、回答に困っている人がいないかやサポートが必要でないかなどについて配慮することが大切です。

社員のDXスキルを測るサーベイならリンクアカデミー

　昨今のビジネスモデル、事業構造の変化にともなって、従業員の方々には日々、多様な場面で必要なスキルの学び直し、いわゆるリスキリングの必要に迫られています。組織への信頼や愛着が強くとも、個人のできることが少ないことによって、組織への貢献意欲も下がっていってしまいます。

　そういった時代に組織のエンゲージメントをあげようとするならば、ハードスキルとソフトスキルの双方での育成を会社は支援していく必要があります。組織への帰属意識は、現場での職場改善との両方がなしえてはじめて成り立つものです。

　また、ハードスキルには今までの業務や役割、学びの経験によって個人差があります。ひとりひとりのスキルを可視化し、合わせた研修を設計していくことで初めて、従業員の学習効率が上がり、働き業務で活用できるようになることで、自己効力感を実感していただけます。

　リンクアカデミーでは、ひとりひとりのスキルの可視化をする診断技術として、スキルサーベイを持ち合わせております。スキルサーベイの結果に応じて従業員の方々が、明日からでも現場の業務を改善することができるような観点を、研修でお伝えしています。また、研修ではインプットとアウトプットを繰り返すことにより、確実に実行力を向上させる研修設計になっております。

　ひとりひとりの日々の業務改善により、組織のエンゲージメントを変えていきたいとお考えの方は、ぜひ弊社研修コンテンツをご覧ください。

リンクアカデミーの研修導入事例

・ネットワンシステムズ株式会社様

・東京建物株式会社様

・株式会社フロムエージャパン様

・株式会社トーコン様

エンゲージメントサーベイに関するよくある質問

Q1：エンゲージメントサーベイとは？

A1：エンゲージメントサーベイとは、従業員のエンゲージメントを測定するツールです。エンゲージメントとは、企業と従業員の間での相互理解度合いや相思相愛度合いのことを指します。エンゲージメントサーベイにより、エンゲージメントの状態を把握することで、適切な従業員のエンゲージメント向上施策を検討・実施することができます。

Q2：エンゲージメントサーベイの質問例は？

A2：エンゲージメントサーベイの質問例として、代表的なものに「eNPS」や「Q12」があります。これらはエンゲージメントの状態を把握する上でシンプルな質問を設定しているため、最初の導入を検討している場合には特に参考にすることができるでしょう。この他にも、各サービス提供者によって質問項目が設定されています。それぞれの質問項目やその調査設計が信頼できるものであるかについて、導入する前に確認しておきましょう。

Q3：エンゲージメントサーベイの効果は？

A3：エンゲージメントサーベイを実施することで、以下のような効果が期待できます。

■業績を向上することができる
　エンゲージメントサーベイを実施してエンゲージメントが向上することで、営業利益率も向上するということが分かります。

■離職率が低下する
　エンゲージメントサーベイを実施して、エンゲージメントを向上することができれば、人材の流出を防いで、長期間活躍してもらうことができるようになると考えられます。

■モチベーションを向上できる
　エンゲージメントサーベイを活用することで、従業員は自分の声が届いていると感じてモチベーションが向上します。

■組織で生じるトラブルを予防できる
エンゲージメントサーベイを活用することで、現場の従業員が抱えている問題を早いタイミングで把握することができます。

■企業のブランドを向上できる
　投資家や求職者、顧客といった様々な人に対して、エンゲージメントサーベイの結果を公表することで、良い企業であるといったブランドイメージを作り上げることができます。

まとめ

　エンゲージメントとは、企業と従業員の間の相互理解度合いや相思相愛度合いのことを指しています。エンゲージメントサーベイを実施することで、組織のエンゲージメントの状態を適切に把握することができ、組織改善を効果的に行うことができます。エンゲージメントサーベイを行う際には、自社の目的に即している方法やサービスを選び、しっかりと従業員にその目的や内容について理解・共感してもらうための工夫をすることが大切です。